世界中でトーンダウンした燃料電池車w ロリコン釣りスレ

世界中でトーンダウンした燃料電池車の現在と中国の野望

https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20181105-00010005-wc...

日本・北米・欧州は普及が本格化していない

　時計の針を少し戻そう。いまから3年前、2015年には燃料電池車に関する報道が相次いだ。
自動車雑誌や自動車関連ウェブサイトのみならず、新聞や経済系ウェブサイト、そしてNHKなどのテレビニュースでも、燃料電池車の姿をよく見かけたものだ。

　そのなかには、必ずといってよいほど「水素元年」という言葉が使われていた。
言い出したのは、経済産業省・エネルギー資源庁だ。

水素元年から3年経って

現在市販の燃料電池車の代表格としてトヨタMIRAIとホンダクラリティの2車種が存在
　国はそれまで、住居や事務所向けの小型燃料電池について、購入補助金の予算をつけるなどして普及を促進してきた。それが、2015年にトヨタ「MIRAI」の量産化を大きなきっかけとして、燃料電池のさらなる普及を狙った。燃料電池で発電するために必要な水素についても、水素ステーションの拡充を進めた。

　それから3年経って、水素ステーションは徐々に増えているとはいえ、「MIRAI」の販売数がドンドン伸びたり、「MIRAI」を追う形で市場導入されたホンダ「クラリティフューエルセル」が人気車になってはいない。
それどころか、日産は従来型の燃料電池車開発を中断するなど、日系メーカー全体で燃料電池車の普及に向けた推進力が鈍っている印象がある。

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では、世界に目を向けて、燃料電池車の現状を見てみよう。

　まずは、アメリカだ。90年代からカリフォルニア州政府が燃料電池車の普及に向けて積極的な姿勢をとってきた。
EVと燃料電池車をZEV（ゼロ・エミッション・ヴィークル）として推奨し、ZEV法という法律を制定しているからだ。
世界のメーカーが燃料電池車を共同で開発できる施設を作るなど、2000年代までは燃料電池車の普及活動の中心的な存在だった。

　本来、こうしたカリフォルニア州の試みが全米規模に広がっていくはずだったのだが、政治的な背景などもあり、2018年時点でも燃料電池車の普及はカリフォルニア州に大きく偏っている状況だ。

　また、欧州では2000年代に北欧スウェーデンを中心に普及を進めたが、リーマンショックなど世界的な経済状況の変化が影響し頓挫してしまったプロジェクトが多い。

国として燃料電池車の普及を目指す中国
　こうして、日本、アメリカ、欧州での普及がなかなか進まない燃料電池車。
ここに一石を投じているのが、中国だ。2025年までには、燃料電池車の販売台数で世界一を目指すことを国策として掲げている。

　そのため、日本を含めて世界各地からトップレベルの技術者を民間企業や国の自動車研究所に招聘している。
年間販売台数3000万台を超えた中国が、このまま燃料電池車も牛耳ってしまうのだろうか？

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「自動車の最終型」には違いないが
本格的普及は、50年後以降だろうね
トヨタの予測もこんな感じ

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水素作るのに石油を化学分解してCOやCO2を発生させている
EVに使うのも火力発電所の電気
とどのつまりは内燃機関を使うのが１番地球に優しいという
分かりきった答えに導かれる現実

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>>4
さすがにそこがクリアできる見込みがないのに国家事業にはならないよ。

既にCO2フリー水素のプロジェクトは動き出している
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1705/11/ne...

カーボンフリーの大規模電力を貯蔵し輸出入できる唯一の方法である限り、
水素社会への流れは止められない。止めてはならない。
エネルギーセキュリティのメリット一つだけでも資源小国日本に計り知れ
ない国益を齎すのだから
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1701/17/ne...

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カーボンフリーなんて詐欺

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日本は石油製品の殆どを中東地域に依存していて地政学的なリスク（資源国の
政治・軍事情勢等）が非常に高い。

日本殺すにゃ
武力はいらぬ
油を三月も止めりゃいい

日本は９割以上を政情不安の中東やロシアに依存している。
テロ集団にホルムズやマラッカの海峡を抑えられたら終わりなのだ。
それだけではない、
日本にとって最大の原油輸入国、サウジアラビアとイラン、カタールが国交断絶で
いつ戦争が起こっても不思議ではない。アメリカは日本にイランからの購入中止を
求めてさえいる。加えて昨今のサウジ問題だ。

水素は電気の貯蔵タンクとして北欧や豪州やカナダなどエネルギー余剰国から輸入
できる点も大きなメリット。
水素は国内での製造や海外の多様な国からの輸入も可能なので地質学的なリスクや
地政学的なリスクが既存のエネルギーと比較して低く、エネルギーの安全保障にも
大きく貢献する。

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まるで、「永久機関」の悪夢を見ているような・・・

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